個々の消費者, 企業, 産業などの経済行動や意思決定を分析する分野.
需給, 価格, 市場構造, 競争, 生産などの概念が扱われる.
Concepts
研究対象
- 🆚需要と供給: 価格はどう決まるか
- 消費者行動 — 人はどう選択するか（効用最大化）
- 企業行動 — 企業はどう生産・価格を決めるか（利潤最大化）
- 市場構造 — 完全競争・独占・寡占の違い
- 市場の失敗 — 外部性・公共財・情報の非対称性
🆚需要と供給
需供.
需要/Demand
個人や企業などの経済主体が市場において交換・販売を目的として提供されている財やサービスを購入しようとする（消費）行為.
供給/Supply
経済主体が市場で交換・販売を目的とし自己の所有物を提供する（生産）行為.
需要供給曲線
均衡点
需要と供給がつりあう点. 均衡価格
💰限界効用
財（モノ、およびサービス）を1単位追加して消費することによる効用（財から得られる満足度）の増加分.
📐限界効用逓減の法則
ゴッセンの法則. 財の消費量が増えるにつれて、その財の限界効用が小さくなること.
よいことも悪いこともすぐに慣れてしまう.
🎓労働経済学
労働市場を経済学から分析.
最低賃金の数理モデル
2022の算出だと8ドル.
Can the minimum wage combat employers’ labor market power? | Federal Reserve Bank of Minneapolis
限界生産力仮説
実質賃金は限界生産力に一致するという仮説.
補償賃金仮説
仕事の特性（厳しさ、魅力など）に応じて賃金は調整されているという仮説。
この仮説に基づけば、仕事の特性の差異は賃金で補償されるため、3K労働（キツイ、キタナイ、キケン）と呼ばれる仕事の賃金は高くなるという結論が導かれる。
労働供給
労働の供給主体は労働者（家計）である。労働供給の理論ではダグラス・有沢の法則が知られており、この法則は夫の所得が低いほど、妻の労働参加率が高いという法則である。[1]
労働需要
労働の需要主体は企業である。ミクロ経済学によれば、企業の「労働需要」（雇用量）は実質賃金と「限界生産力」が一致するように決定される。